図表でみる教育 OECD

このブログでも教育予算に関するデータやレポートを紹介させていただきました。OECDのEducation at a Glanceの最新版が9月7日にでたようです。昨日紹介した朝日新聞の記事の中で触れられていました。

『図表でみる教育 OECDインディケータ(2010年版)』

として文部科学省から短くわかりやすいものが出ています。上と下のチャートはそのレポートからです。
http://www.mext.go.jp/b_menu/houdou/22/09/__icsFiles/afieldfile/2010/09/07/1297267_01_1.pdf

「えーい、財務省の皆さん　よく見て下さい！」　というのが文部科学省の皆さんの意向でしょうか？それほど単純ではないのかな。

子供の教育、国（税金）が払うのか、親が払うのか？国と親の支払比率、各国の比較が面白いです。

OECDからのフルレポートにご興味が有る方はこちらです。
http://www.oecd.org/document/52/0,3343,en_2649_39263238_45897844_1_1_1_1,00.html

教育予算以外の内容での比較もでています。印刷してみて、面白いのがあればご紹介します。

本日もブログをお読みいただきありがとうございます。

日本人の中央値年齢 44.4才

日本人の中央値年齢は44.4才だそうです。そしてこれは世界一高いです。

中央値年齢（Median Age)とは、そこを中間として上の世代と下の世代の人口が同じになる地点です。平均年齢とすこし違うのですかねぇ。

少子化でシニア世代の拡大はすこしも目新しいトピックではありませんが、このような中央値年齢が世界一とは、、、

The Economist社の出す、Pocket World in Figures 2010を買いました。なかなか興味深い数字がたくさんです。この中央値年齢もこの本からです。

また国のGDPに対する教育費も出ていました。比較の表を作ったのでこちらに添付します。Data of Economist.xls　御自由にお使用ください。途上国の政府（Ministry of Finance, Ministry of Education, etc）にぜひお見せしてください。

先進国、途上国を混ぜた70カ国中、日本のGDPに対する教育費は50位より下です。これについては以前このブログでも触れました。5％にする等と動きもあるようですが、、、。

その他、面白かった指標は

一番よく寝ている国
フランス　530分/Day

途上国を含めたらこんなことはないと思いますが、、。

飲食に時間をかける国
4位　日本　117分　

そうなんですかねぇ、、、

いつもお読みいただきありがとうございます。　

FacebookとEMIS

2005年にすでにビルゲイツは「ソフトウェアはもはや人々が自分のコンピュータ（PC)にインストールしなければならないものではなくなったと」、マイクロソフト軍団に説いた。

そして2009年、プライベートでコンピュータを使う時に一番よく使うソフトウェアはウェブブラウザ。ウェブブラウザはPCにインストールするソフトだが、そのブラウザを通して、Googleのソフト、ブログ、SNSと中央（サーバー）にインストールされたソフトを使用している。

このようなシステムは途上国でのEMIS(Education Management Information System)にとても有効だろう。

通常、EMISプロジェクトは県や学校レベルにPCを設置、そこで学校のデータ入力や分析、またそれらのデータを中央にてデータベース化して分析、その結果に基づく方針決定行うのが目的。

これがなかなかうまくいかない。数年経過すると県・学校レベルのPCは殆んどウイルスにまみれるか、悪条件での使用のためハードウェアに支障がでる。プロジェクトで与えられたPCがだめになるとインストールされたソフトやデータも一緒に崩壊することもある。

どのコンピュータでもブラウザさえあればデータの入力や分析、報告書作りができたら便利だ。それは県事務所のPCでなくても、県にあるインターネットカフェから入力すればいい。

そのようなシステムはいくつかの国で存在している。しかしながら国・政府レベルでのソフトやデータのメンテになるため、やはりプロジェクトが終了してしまうと維持が難しい。

グローバルなシステムをUNESCOのような機関がデザインしてそこにすべての国や県がデータを直接入力できるようになれば素晴らしい。UNESCO内部でシステムを開発・維持はできないので、外注が効率的だ。

国とその県によってデータ入力フォームは変えることができるし、データ分析・解析はシステムで自動的に算出されるので各国での分析や報告書づくりはとても簡単になる。もちろん、データベースだからデータを使って独自の分析等も可能だ。

このグローバルシステムのコアはデータと知を集結させるところ。教育データなので政治的にこのようなシステムは敬遠する国もあるだろう。でも、何十、何百の国で何億もかけて同じ目的のソフトやシステムがそれぞれ作られては、衰退していく現状に歯止めがかかる。

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いつもブログにアクセスいただきありがとうございます。

本日夜に日本に発ちます。イスラマには6月17日に戻るのでしばらくの間ブログ更新をお休みさせていただく予定です。

日本とてもたのしみです。

デジタルからアナログへ

教育開発の仕事をしたいと思っている人に勧めることがある。

それは、「統計書をエクセルで遊ぶ。」　

どんな途上国も毎年か2年に一度は教育の統計書をだしている。精度の問題はまだまだあるにしても、その統計書で遊ぶといろいろなことが見えてくる。

残念ながら統計書自体は基本的に出すために出しているのでつまらない。といいうか開くと数字がドーっと並んでいて、見る方は「うぇー」となるようになっている。

ここを怯まずにすこしでも関心のある数字の表へいく。その表をエクセルに入れてみる。時間がかかりそうだが、ひとつの表で実際に入力が必要なのは３分の２ぐらい。あとは表計算で自動的に。

勝手に考えているのだが、デジタル（数字）をアナログ（描く）にすること、また割算をつくることが分析のまず第一歩。アナログ（描く）なんて書くとすこしスカしているが、分りやすいグラフやチャートをつくってみること。

たとえばこの表（PES 06-07.xls）　Pakistan Education Statistics 2006-7 (Ministry of Education)の数ページから入力したもの。そして自分は今後の私立学校の伸びに興味があったのでこんなのを作ってみた。

もうひとつ

私立校の学校数の割合（上）と私立校に通う生徒の割合（下）である。

興味がある私立学校とは前にブログで紹介した地方にあるようなもの。すこし余談だが、地方でも９割の公立学校の先生は自分の子供を私立学校に通わせているとの調査報告があるらしい。

さておき、この２つの図から色々読み取れるが自分が面白いと思ったのは以下。

• 小学校の数に関しては私立の割合は１０％なのに、私立に通う生徒は全体の３０％を越している。私立がパンク状態である！？
• 全学生の３５％は私立に通っている。

それらの私立はほとんど政府の補助を受けていない。ドナーもしかり、援助のほとんどは公立向けである。世銀が私立への補助金を出していると聞いたのみ。日本政府も草の根資金で支援しているようだ。

私立が公立と同じかそれ以上に質がよく、すでに３５％の学生が通っているとしたら、政府やドナーはこのまま静観しつづけるのは得策か？

時間のある方、上に添付したエクセルで遊んでみてください。

識字の現実

パキスタンの国勢調査によるとパキスタンの識字率（10歳以上）は５５％（男６７％女４２％）、大人の半分は読み書きができない。男女に大きな差がある。

他の国でも同様であるが、だいたいの国勢調査は「あなたは読み書きできますか？」の質問を聞いて「Yes・No」でそれでおしまい。

バングラデシュにNGO連盟であるCAMPEという組織がある。そのCAMPEが中心になりEducation Watchというタイトルで調査を毎年行っている。2002年は識字に関するものであった。（すこし古くてすみません。）

結果がおもしろい。識字を４つの段階に分けた。

A.新聞よめたり手紙が書ける人　(Advanced literate)　20.4%
B.文が読める人 (Literate initial)                     　　       21.0%
C.文字や数字がかろうじてわかる人 (Semi literate)       9.3%
D.まったく読み書きができないひと (Non literate)         49.3%

2001年の国勢調査の結果、識字率は４７．５％。上記のEducation WatchではAとBを識字可としているので、識字率を４１．４％としている。この差はいいとして、新聞等が読めるひとの比率があまりに低いことに驚く。国の2割の人がいわゆる読み書きが本当にできる状態である。

パキスタンでも同様の調査を行う準備を政府としている。パキスタンでもバングラと近い結果がでると思われる。

国勢調査結果をもとに参考資料を作り、いろいろなところで配っています。以下添付します。
バロチスタン州やシンド州では女性の識字率が一桁のところもあります。

教育統計便利帳

またまた、教育統計ネタです。

途上国では教育統計資料が多く出されていることが多い。国の統計局、教育省、プライベートの調査機関、またUNESCO、UNICEF、World Bankが個別に出していたりする。

ドナーが出すものは政府から提出されているものなので、国の統計資料と一致するはず。でも、これがまた一筋縄ではいかない。

また、教育統計は政治的にエンピツをなめられることが多々ある。選挙を向かえた政党間の罵り合いに、思わしくない教育統計はいい材料である。

国内の教育会議で、結局どれが正しいんだ？という論議になることが多々ある。個人的にはこればあまり興味のないトピックで、統計資料（情報）はあればあるほうがいいと思っている。もちろん、各々の統計データの精度を上げる必要性はある。でも、現在の途上国一般のキャパを見る限り、ある指標を色々な角度からみて現実を読むのが最も適していると考えている。

実際にぶ厚い統計書を並べておき、何冊も開くのは非現実的。こんなのはどうですか？統計資料のカカクComみたいなもの。かなり意味合いは違いますが、、、。

バングラバージョンMain education data in Bangladesh ver.2.pdfとパキスタンバージョンQuick View National 17Dec2007.pdfを参考に添付します。バングラはすこし資料が古くてすみません。パキスタンのものは有能な事務所のスタッフに作成してもらいました。これがあれば、政府の方、政治家、ドナー、NGO、だれでも教育状況を５分で掴めます。

いろいろと問題の多い教育統計ですがとても大事だなと思うのは、どのくらい現実を見ようという意思とガッツが国にあるかと感じています。

続いて教育統計

途上国での教育統計の整備はとても難しいひとつだと思っています。いろいろな問題がありますが、その中でもシステムと持続性のあいだのバランスがうまくとれないケースがとても多いです。

要するにプロジェクトでは学校から収集するデータを欲張りすぎて大きなデータベースシステムを構築しますが、持続性はほとんどありません。県レベル等でデータを入力して、国レベルに送る。県レベルでデータをプロセスして分析する。美しい話ですが、３年続くのは至難の業といえます。収集するデータを最低限に抑えて、入力はアウトソースする。そして県レベルでその結果を分析して公表・共有する、そしてこれを何年も持続させるのがとても重要であると考えています。

そうですこんなに簡単なんです。

教育開発の仕事をする上で教育統計につよいということはとてもいい武器である。
教育統計といっても重要なものはほとんど簡単な割り算なのでご安心を。就学率や識字率はその典型です。

その中でもすこし複雑に見えるものがあります。たとえば、ダブり率、ドロップアウト率、進級率や5年生までのサバイバル率、割り算ですがすこしややこしいところがあります。

そのへんをサッパリと楽々計算してくれるのがこれ　(Internal efficiency.xls）、添付します。

1年生から5年生までの生徒数を2年分いれるだけです。このシートのいいところはそれらの率を計算してくれるだけでなく、その意味合いも明確にしてくれるところです。

これさえ使えれば、今日からあなたは教育統計マニアです。